ネットショッピングで偽サイトにだまされたかも？見分け方と被害回復の相談先
インターネットでの買い物が便利になる一方で、残念ながら偽のサイトを使った詐欺も増えています。有名なショッピングサイトにそっくりな偽サイトに誘導され、代金を支払ったのに商品が届かない、個人情報を盗まれてしまうといった被害が起きています。
もし、あなたがネットショッピングで利用したサイトがもしかしたら偽物だったかもしれない、商品が届かなくて困っている、といった不安を抱えているなら、この記事を参考にしてください。偽サイトの見分け方や、被害に遭ってしまった場合の対処法、そしてどこに相談すれば良いのかを具体的にお伝えします。
そのサイト、本物ですか？偽サイトの典型的な見分け方
偽サイトは、本物のサイトのデザインを巧妙にコピーしているため、一見しただけでは区別が難しいことがあります。しかし、いくつかの点を確認することで、偽サイトである可能性に気づける場合があります。
- URLをよく確認する ウェブサイトのアドレス（URL）は、サイトの上部にあるアドレスバーに表示されています。偽サイトのURLは、本物のURLと一文字だけ違う、ドットやハイフンが余計に入っている、見慣れない文字列が追加されているなど、微妙に異なっていることが多いです。例えば、有名なショッピングサイトのURLに似せつつ、最後に「.xyz」や「.shop」といった見慣れないドメイン（URLの末尾）を使っているケースなどがあります。ブックマークからアクセスするか、検索エンジンで公式サイトを探してアクセスするのが安全です。
- 日本語の表現に不自然な点はないか 偽サイトの中には、海外の業者が作成しているものもあり、日本語の表現が不自然だったり、誤字脱字が多かったりすることがあります。「てにをは」がおかしい、敬語がおかしいなど、どこかぎこちない文章が多い場合は注意が必要です。
- 価格が極端に安すぎないか 有名ブランド品や人気商品が、他のサイトと比べて異常に安く売られている場合は注意が必要です。「大幅割引」「在庫一掃セール」といった言葉で安さを強調してきますが、相場からかけ離れた価格設定は詐欺の可能性が高いサインです。
- 支払い方法が限定的ではないか 支払い方法が銀行振込や特定の電子マネーに限定されているサイトは、偽サイトの可能性が高いです。クレジットカード払いができない、またはできても不審な方法を要求されるといった場合は警戒してください。
- 会社の情報や連絡先が不明瞭ではないか 特定商取引法により、通信販売を行う事業者は、事業者名、住所、電話番号などをサイト上に表示する義務があります。これらの情報が記載されていない、または調べても実在しない情報である場合は、正規の事業者ではないと考えられます。
- サイトのセキュリティ対策が十分か URLが「https://」で始まっており、アドレスバーに鍵マークが表示されているか確認しましょう。これは、サイトとの通信が暗号化されていることを示し、ある程度のセキュリティ対策がされている印です。ただし、偽サイトでも「https」を使っている場合もあるため、これだけで判断はできませんが、ない場合は危険性が高いと言えます。
これらのチェックポイントを複数確認し、一つでも怪しい点があれば、利用を避けるのが賢明です。
もし偽サイトで買い物をして、被害に遭ってしまったら
残念ながら偽サイトで商品を購入してしまい、代金を支払ったのに商品が届かない、連絡が取れないといった被害に遭ってしまった場合、迅速な対応が必要です。
- やり取りの記録を保存する 注文時のメール、支払いに関する情報（振込先口座、クレジットカードの利用明細）、業者とのやり取りの画面（もしあれば）、偽サイトのURLやスクリーンショットなど、被害の証拠となるものを可能な限り保存してください。これは、その後の相談や手続きで非常に重要になります。
- クレジットカード会社に連絡する もしクレジットカードで支払いをした場合は、すぐにカード会社に連絡し、不正利用された可能性があることを伝えてください。カードの利用を停止してもらい、チャージバック（不正利用分の請求を取り消す手続き）が可能か相談しましょう。手続きには時間や条件がかかることがありますが、試みる価値はあります。
- 振込で支払った場合は金融機関に連絡する 銀行振込で支払った場合は、すぐに振り込んだ金融機関に連絡し、組戻し（いったん振り込んだお金を相手の同意なしに返還してもらう手続き）や口座凍結の相談をしてください。ただし、組戻しは相手の口座にお金が残っていることなどが必要で、必ず成功するわけではありません。
- 最寄りの警察に相談する 偽サイトを使った詐欺は、多くの場合、詐欺事件として警察の捜査対象となります。証拠を持って、最寄りの警察署の生活安全課やサイバー犯罪相談窓口に相談してください。被害届を出すことで、捜査につながる可能性があります。
- 消費生活センターに相談する 消費者トラブルの専門家である消費生活センターに相談することも重要です。偽サイトの手口や、業者とのやり取りについて具体的なアドバイスをもらえます。必要に応じて、警察など他の機関と連携して対応してくれることもあります。
これらの対応は、時間が経つほど難しくなる場合がありますので、気づいたらできるだけ早く行動することが大切です。
どこに相談すれば良いのか
偽サイトによる被害は、いくつかの窓口に相談することができます。あなたの状況に合わせて、適切な窓口を選びましょう。
- 消費生活センター（またはお住まいの自治体の消費生活相談窓口）
消費者ホットライン「188」（いやや！）にかけると、最寄りの消費生活センターにつながります。匿名でも相談できます。
- 相談できること: 偽サイトの手口に関する情報提供、今後の対処法に関するアドバイス、業者との交渉に関するサポート（場合によっては）、警察などの関係機関との連携。
- 相談の前に準備すること: 偽サイトのURL、注文時のメールや画面のスクリーンショット、支払い方法や支払った金額がわかるもの、業者とのやり取りの記録など、経緯をまとめたメモがあるとスムーズです。
- 受付時間: 曜日や時間はセンターによって異なります。多くの場合、平日日中ですが、一部土日祝日も対応しているセンターもあります。188で確認できます。
- 警察
お住まいの地域を管轄する警察署の生活安全課や、各都道府県警察のサイバー犯罪相談窓口に相談します。
- 相談できること: 詐欺事件として被害を届け出たい場合。サイバー犯罪に関する専門的な相談。
- 相談の前に準備すること: 消費生活センターと同様に、被害の証拠となる記録（URL、スクリーンショット、振込明細など）を整理して持参してください。いつ、どこで、どのような被害に遭ったのかを具体的に説明できるよう準備しておきましょう。
- クレジットカード会社 / 利用した金融機関
クレジットカード会社にはカード裏面の連絡先、金融機関には窓口またはウェブサイト記載の連絡先に電話します。
- 相談できること: 不正利用された可能性のある取引の調査、カード利用の停止、チャージバックや組戻し手続きの相談。
- 相談の前に準備すること: 利用明細など、不審な取引が特定できる情報。
相談する際のポイント
- 正直に、具体的に話す: 恥ずかしい、騙された自分が悪い、などと思わずに、ありのままの状況を相談員に伝えてください。いつ、どのようなサイトで、何を注文し、いくら、どのような方法で支払ったのかなど、具体的に話すことで、より的確なアドバイスが得られます。
- 質問する: 分からないことや不安な点は、遠慮せずに質問してください。「〇〇とはどういう意味ですか？」「具体的にどうすれば良いですか？」など、納得がいくまで確認することが大切です。
- 一人で抱え込まない: 消費者トラブルは、一人で解決しようとすると時間も労力もかかり、さらに状況が悪化することもあります。専門の相談窓口は、様々なトラブル事例に対応してきた経験がありますので、まずは相談してみましょう。
被害を防ぐためにできること
偽サイトによる被害に遭わないためには、日頃から以下のような点に注意することが予防策になります。
- 利用するネットショップが信頼できるか、必ず確認する習慣をつける。初めて利用するサイトは、上記の「見分け方」を参考に慎重に判断しましょう。
- 検索結果から安易にクリックせず、公式サイトかどうかURLをよく確認する。
- 運営会社の情報（住所、電話番号など）が表示されているか確認し、不審な点があれば利用しない。
- セキュリティソフトを導入し、常に最新の状態に保つ。
- OSやブラウザを常に最新の状態にアップデートする。
まとめ
ネットショッピングの偽サイト詐欺は、誰にでも起こりうる消費者トラブルです。もし被害に遭ってしまった、あるいは怪しいと感じたら、まずは落ち着いて状況を整理し、一人で悩まずに公的な相談窓口を利用してください。消費生活センターや警察などの専門機関は、あなたの味方となり、解決に向けたサポートやアドバイスを提供してくれます。
不安な気持ちを抱えていると思いますが、一歩踏み出して相談することで、解決への道が開けるはずです。